「強い組織」と聞いて、どのようなイメージを皆さんは持つでしょうか。強固な絆で結ばれたスポーツチームのような組織でしょうか、それとも個々人が活躍する組織でしょうか。
強い組織の定義は、様々な場面に応じて大きく変化しますが、ビジネスにおいては、利益を上げることのできる事業を持続できる組織、もしくは、実現したいことに向かって突き進むことができる組織を、強い組織と言ってさしつえないでしょう。
ここでは、そんな強い組織とはどのような存在なのか、また、強い組織をつくるために必要なステップを紹介します。
強い組織とは？
強い組織とは、冒頭でも述べたように、経営の面では、利益を上げることのできる事業を持続できる組織、もしくは、実現したいことに向かって突き進むことができる組織です。
ここで、ポイントになるのは、組織としての事業活動を通じて、利益を上げたり、会社の目標のために進むことができるか。利益を上げ、ミッションやビジョンへと近づくための直接の要因は事業となります。強い組織の存在により事業活動が、ダイナミックになされ利益をうみだし、ミッション・ビジョンへと近づく原動力となります。
また、強い組織をつくる目的は、利益を上げる事業を構築するだけではなく、組織でその良い状態を継続できるように仕組みをつくり出すことが重要です。変化する市場環境においても、属人的になり過ぎずに事業を安定継続できるか。これは個人の事業ではなく、強い組織だからこそ成せる事業力です。
強い組織の特徴
強い組織とはどのような特徴を持っているのでしょうか？
ここでは、強い組織の特徴を紹介します。
ミッションやビジョンが共有されている
企業のミッションとは、会社が事業を通して、最終的に成し遂げたい目標＝企業が活動を続ける目的のことです。
この大きな目標＝目的の達成に向けて、会社という組織は活動をして存続し続ける。
つまり「何の為に事業をするのか？」という存在理由が確立されます。ミッションが組織の中で共有されていることで、ミッションに向けた事業活動のビジョンをより適切に描くことができるようになります。ミッション・ビジョンが明らかになり、組織を構成する社員に共有・浸透すると、細部にわたりブレずに事業活動を実践できるので、目標とする結果が得られやすくなる。つまり強い組織として機能するということです。
ご紹介した特徴を持つZ世代に対して、どのようなマーケティング施策を経営において策定するのが良いのでしょうか。
ここでは、経営活動において、Z世代にマーケティング施策を策定する場合の重要ポイントをご紹介します。
適材適所の人材配置と個々人の能力発揮ができている
組織的な活動により成果を高めるためには、共に働くすべての社員が自分の持つ能力の中で得意な面を発揮して、課題に取り組むことが重要となります。
組織を運営するリーダーは、個々人の特徴を把握し、活躍できる場所で、力を発揮できるようにサポートすることが強い組織をつくる際に重要です。
組織内に横のつながりがある
組織力を発揮するためには、トップや各部のリーダーに社員が従うだけではなく、同僚や同じチームメンバーとの協力が必須となります。
組織の中で同僚や同じチームメンバーと「横のつながり」がしっかりとあるか。それぞれの強みを理解して、お互いに情報や知識を共有する働き方やアイデアを生み出す議論がるか。横のつながりが強いことは、強い組織の特徴の一つとなります。
縦の円滑なコミュケーション
上司や役員といった役職のついているメンバーも、役職のついていないメンバーも役割は違えど、ミッションやビジョンを目指し、活動を共にする組織の一員という面では変わりません。もし、上司や役員とは意見交換がしにくい状況では、互いの役割を理解してよりよい事業を生み出すことができません。
役職ではなく、役割により組織で成果を生み出すために全力を尽くす必要があります。
上司と部下における、縦のコミュニケーションが良い状況が強い組織には必要と言えます。
強い組織をつくるための秘訣
上記のような強い組織の特徴をふまえて、強い組織をつくるためには秘訣が存在します。
ここでは、その秘訣を紹介します。
専門化
組織的に業務を実施するために必要なスキルや手順をあらいだし、その業務を明確化することがまず重要になります。そして、各業務に対して、業務が得意であり、やりがいを感じる人を割り当て、専門化することが重要です。専門化することで、スキルの習熟度向上が容易となり、ミス・トラブルが減少します。他にも効率化に向けた創意工夫が生まれて責任感が高まるなど、多くのメリットが強い組織づくりに役立ちます。
権限と責任の一致
強い組織の特徴でも少し紹介しましたが、役職は、地位ではなく組織の中での役割によって配置されます。どのような権限があり、その権限にはどのような責任が付随するのか、その理解があり、権限と責任の両方を負うことのできるリーダーがその権限と責任を持ち、役職を全うする。だからこそリーダーが組織の中で求められる役割を果たすことができます。強い組織をつくるために、推進役となるリーダーの役割を明確化し、権限と責任を役職に紐づける必要があります。
指揮命令系統の統一
複数の上司やメンバーからの指示があると業務に混乱が生じてしまうため、指揮命令の系統は統一する必要があります。強い組織をつくるために重要なのは、業務の指揮命令系統を統一することです。
あくまで、業務を推進するために上司が、メンバーがどの業務をどう実施するのか（働く人の役割に基づきます）を依頼できる上司は、一人にする必要があるということです。
相談や意見交換は広くできるが、指示をする命令系統は絞ることが大切です。
統制範囲の限定
一人の人がマネジメントできる人数には、限度があるというのが、研究などから明らかとなっています。７から８人の人を管理するのが限界と言われています。そのため、限界値を超えないように組織構成を考える必要があります。
例外を許容する
ここまで読んでこられた皆さんは、上記の秘訣に則って、強い組織をつくろうと考えているかもしれません。そんな皆さんにもっとも重要な秘訣をご紹介します。
それは、例外を許容することです。会社の最も重要かつ絶対的な目標＝目的はミッションです。それ以外のすべての活動はミッションを成し遂げるための手段です。
そのため、強い組織をつくることもミッションを達成するための手段であり、強い組織をつくるための秘訣も手段です。
上記の秘訣や業務上で発生した例外かつミッションのためになる行為、もしくはミッションを実現するために必要なアクションは、積極的に実施していく必要があります。
なぜならば、会社の活動のすべてはミッションのために行われることが正であるからです。
しかしながら、例外のことへの対処には、一定の経験や判断能力が必要になります。そのため、管理者の役割を担うマネジメント層が、上手く例外的な事柄にも対処するという考えと行動が大切です。
強い組織をつくるための施策
強い組織の特徴や強い組織をつくるための秘訣をここまでご紹介してきました。この章では、強い組織をつくるための具体的な施策をご紹介します。
組織の課題の整理
強い組織をつくるための施策として、まず最初に取り組むべきことは組織の課題の洗い出しです。すべての会社は、創業時に組織が存在します。たとえ、一人で創業していたとしても、一人社長の中に複数の役割があり、どの時間の社長は、どのような役職といったような形になります。
そのため、現在の組織のあり方を、改めて会社の最終目標＝目的であるミッションを達成するためには、どのような組織であるべきなのかを、見つめ直す必要があります。
その見直しでは、現状の組織の課題の洗い出しとなりますが、ミッションを達成するためにはどのような活動が必要であり、どのような組織が必要であるのかを考えてみましょう。
また、この見直しは定期的に実施する必要があります。それは、事業が発展すると、ミッション達成のためにまた別の事業を生み出したり、発展している事業をさらに発展させるために必要な組織につくり直す必要があるからです。そのため、この見直しの工程は仕組み化し、組織が常に事業をうみだし、発展させるために最高の状態と成るようチェックが必要となります。
組織目標と個人目標を明確化する
「目標管理制度(MBO)」とは、個別または組織ごとに目標を設定し、それに対する達成度合いで評価を決める制度のことです。 まず、個別に何を達成させるのかを明確にさせたのち、個人と組織のベクトルを合わせます。個人の目標と会社のミッションのつながりを、働く人が理解することで、自分の組織で果たす役割を明確に理解することができ、自身の会社における存在価値を自覚できるようになります。
その、自覚があって初めて、主体的に会社のミッションに対して働くことが可能となります。
人事評価制度を見直す
現状の組織の課題を洗い出し、働くそれぞれの人の目標と会社のミッションが繋がったあとは、実際に業務にあたってくれた人への評価を見直す必要があります。既存の評価では、新しい組織の評価が正しく行うことができず、正かを出したにも関わらず評価されず、働く人のミッションへのコミットメントが落ちてしまう原因ともなります。そのため、新しい組織や畠????着方に合わせた人事評価制度を整えることが重要です。
今回は、強い組織とは？をテーマに、経営においてどのような存在が強い組織であるのかや、強い組織をつくるための秘訣や施策をご紹介しました。
最も重要なことは、会社とは特定のミッションを果たすために集まっている存在であるということです。ミッションを実現するためには、メンバーそれぞれが果たす役割があります。強い組織では、ミッションのために働いているという意識が共有されていることが第一の条件となります。なぜ働くのか、その答えを働く仲間同士で共有・認識できている。まずはここから取り組むことが重要であるといえるでしょう。
【ライター】
田中 大貴
株式会社 Urth 代表取締役CEO
大学では、建築学を専門としながら、2018年４月からは早稲田大学で「ビジネス・アイデア・デザイン（BID）」を受講。 その後、文科省edgeNextプログラムの一つである、早稲田大学GapFundProjectにおいて2019年度の最高評価および支援を受け、起業。 早稲田大学建築学科では、株式会社エコロジー計画とともに、コンサートホール、宿泊所の設計、建設に取り組んだ。現在は、「〇×建築」をテーマにwebサービスの開発、営業から、建築の設計及び建設物の運営に関するコンサルタントまで幅広い事業を行う。
