経営においてワークエンゲージメントが大事と聞いたことがあるけれど、どういうものなのかわからないと疑問を抱いている方も多いのではないでしょうか。
そこで、今回はワークエンゲージメントが何かについて説明します。また、ワークエンゲージメントを向上させる取り組みや、その方法について紹介しますので、ぜひ最後までご覧ください。
ワークエンゲージメントとは？
ワークエンゲージメントは、オランダのユトレヒト大学のウィルマー・B・シャウフェリ教授によって定義された言葉です。シャウフェリ教授によると、ワークエンゲージメントとは企業と従業員の間で働くための「活力」「没頭」「熱意」が満たされて良い関係状態が保たれていることを指します。
3つの要素
労働において、満たされると良い3つの要素について説明します。
・活力：仕事を行う中で生まれるエネルギーのこと。心理的な回復力や業務を行う上での努力をいとわない気持ち、困難な状態に直面したときの粘り強さなど。
・没頭：業務にのめりこみ、仕事を行っていると時間が経つのを早く感じる状態。
・熱意：自身が担当している業務に意味を見出し、主体的に取り組もうとすること。自分の仕事に誇りを持ちやりがいもあると感じている状態。
ワークエンゲージメントが注目される理由
近年、ワークエンゲージメントが国内でも注目されるようになった大きな理由は、日本における労働人口の減少と人材の流動化が挙げられます。
副業の解禁やテレワーク、転職市場の活性化などこれまでと比べて企業が人材を定着させることが難しくなってきました。
解決策の一つとして注目され始めたのがワークエンゲージメントということです。
ワークエンゲージメントの尺度と測定方法
ワークエンゲージメントを測定する方法はいくつかありますが、ここでは代表的なものの一つである「ユトレヒト・ワーク・エンゲイジメント尺度（Utrecht Work Engagement Scales）」を紹介します。
ユトレヒト・ワーク・エンゲイジメント尺度は「活力」「没頭」「熱意」の3つの尺度を17項目の質問への回答で測定を行います。
ワークエンゲージメントを向上させる3つのメリット
ここからは、ワークエンゲージメントを向上させると企業にとって具体的にどのようなメリットがあるのかについて紹介します。
従業員の心身の健康につながる
ワークエンゲージメントを向上させると、心身の健康に良い影響を与えることがあります。
ワークエンゲージメントが高まると、仕事に対する充実感や喜びを感じることができ、ストレスや疲労が軽減し、心身のバランスを保つことができるでしょう。また、仕事に集中して取り組むことで、効率的に仕事をこなすことができます。
心身の健康が良好な状態で仕事に取り組むことは、長期的なパフォーマンス向上にもつながります。健康な状態であれば、仕事においてもより高い成果を生み出すことができます。
コミットメントの向上
ワークエンゲージメントが高まると、社員のコミットメントも向上するでしょう。仕事に対する情熱や意欲が高い社員は、組織に対する忠誠心や貢献意識が高まり、長期的なキャリアの構築にも繋がります。
離職率の低下
ワークエンゲージメントが高まると、社員は組織に対する愛着や忠誠心を持つことができます。社員にとって魅力的な環境を提供することで、定着率を高めることができます。
ワークエンゲージメントを高めることで、社員は仕事に対する満足度や充実感を得やすくなります。その結果、組織を離れる意思が薄れ、離職率が低下することが期待できます。
ワークエンゲージメントを向上させる2つの要素
ワークエンゲージメントを向上させるときに大事なのは「仕事の資源」と「個人の資源」の2つです。ここからは、仕事の資源と個人の資源が具体的にどのようなものかについて説明します。
仕事の資源
仕事の資源は業務量を適切に保つ、業務から生じる悪影響の軽減、仕事へのモチベーションの向上などが挙げられます。
具体的なワークエンゲージメントの向上策として、理解ある1on1ミーティングやコーチングの実施、自己成長の機会提供、業務の裁量権を与える、仕事の効率化でストレスのない仕事へのやり甲斐向上などが該当します。
個人の資源
一方、個人の資源は心理的なストレスの軽減やモチベーションアップなど、自身の内的要因のことを指します。具体的には、自己効力感や自尊心、ポジティブ思考などの向上が該当します。
まとめ
ワークエンゲージメントは、仕事において主体性を持ち、積極的に関与し、自己実現を追求する状態を指します。ワークエンゲージメントの向上には、仕事のやり甲斐や個人の心理的な業務充実感が重要です。
ワークエンゲージメントが高まると、心身の健康や社員コミットメントの向上、離職率の低下などのメリットがあります。もちろん結果として生産性が高まり、企業メリットにつながります。企業（組織）と従業員がワークエンゲージメント向上に取り組み、相互にとって良いバランス維持を推進できることが重要です。
