組織づくりとはどのようなものでしょうか。成功している会社の経営者でも、会社を一から作り直したいという人がいます。その場合、多くの理由は「もっと良い組織をつくり直したい」、もっと良いマネジメントで会社を伸ばしたいという理由が多いです。
そんな、成功した経営者でも常に改善ポイントとして課題を感じる組織づくりに関して今回はご紹介します。
組織づくりとは
組織づくりとは、会社が目指すビジョンに向かって、働く人が健全に働いている状態を生み出すための仕組みを作り出す過程のことを言います。
一方で、組織づくりとして呼べるものが多すぎるため、ここでは以下のように分類します。
下記の項目をそれぞれ満たすように、会社の組織を作ることがよい組織づくりと言えるでしょう。
- 企業文化が醸成され、浸透している
- 働くそれぞれの人の役割が明確化され、指示系統が機能している
- 働く人それぞれの人がモチベーションを高い水準で保ち続けている
組織づくりの目的
会社で働くすべての人がやる気にあふれ、会社のビジョンに向かって全力で働いている状態を生み出すことは大変難しいです。そのような会社は存在しないといっても過言ではないでしょう。
一方で、会社としては、働く人になるべくやる気になってもらい、ビジョンに向かって努力してもらうことが必要です。そのために、よりよい組織を作ることで、個人の働く目的や成長のための努力が会社のビジョン達成に繋がる仕組みを作ることが重要になります。
組織づくりの方法
ここまで、組織づくりの指し示すこととその目的を紹介しました。ここからは、実際に組織づくりを行う際の方法をご紹介します。
組織づくりの方法ですが、重要になるのは、上でご紹介した３つの項目を満たすようにすることです。
- 企業文化が醸成され、浸透している
- 働くそれぞれの人の役割が明確化され、指示系統が機能している
- 働く人それぞれの人がモチベーションを高い水準で保ち続けている
ステップ１：企業文化を作り、社内に浸透させる
まず、企業文化が醸成され、浸透されている状態を作るところがスタートとなります。
ここでいう企業文化とは、会社のミッションやビジョン、またはバリューを意味します。
会社が存在する意味を示すパーパスや会社が目指すべき社会像を示すミッション、さらにそれを細かく分けたビジョン、働く際の行動指針等を定めたバリューを設定し、働く人と共有しましょう。
この時、経営陣から押し付ける形ではなく、働く人からも案を出してもらい、働く人全員で共感できている状態にすることが重要です。
特に、働く人の個人の働く目的や会社に求めるコト、社会での存在意義と会社のパーパス等がリンクしていること、または働く人がリンクしていると感じられることが重要です。
なぜならば、リンクしていると感じられることで、なぜこの会社で働くのかが明確になり、会社のビジョンと個人の目標が合致するからです。この状態が企業文化が浸透した状態です。
ステップ２：役割の細分化と指示系統の形成
働く人が、なぜこの会社ではたらくのか理解ができたところで、つぎは仕事を明確化し、指示系統をはっきりとさせましょう。
企業文化が浸透すると、働く人にとって労働は意味のある行為に変わります。そこで、重要なことはやることを明確化し、作業の質を高めてもらうことです。そのためには、役割を細分化する必要があります。
働く各人が現状どのような仕事を持っていて、どの人になんの仕事があるのかを明確化しましょう。明確化した後は、整理をし、指示系統を整えるとこのステップは完了です。
ステップ３：働く人のモチベーションを高い水準で保つ
このステップには終わりはありません。会社のビジョンは数十年変わらずとも、働く人は年齢を重ねることで、目標や働く理由は変化します。働いている人の目標が会社のビジョンとリンクしているのか定期的にチェックし、改善とすり合わせをしていく必要があります。
基本的にこのスパンは一年ほどが良いでしょう。定期的に、会社のビジョンを働く人と共有し、働く理由とリンクしているかをチェックし、改善しましょう。この時、ビジョンを変えるのは難しい場合がほとんどです。会社のバリューを変えたり、働く人の配置を転換するなどで対応するのが良いでしょう。
組織づくりで得られる効果
組織づくりに取り組むことで得られる効果とは何か？それは、自立して働く組織が生まれるということです。
働く個人と組織としての会社のビジョンがリンクしているため、自然と役割分担された仕事の質を働く人が高め、個人の成長がそのまま会社の成長に繋がることとなります。
このように、働く人それぞれが自らの役割と取り組み姿勢を理解して努力を続けることで、会社がビジョンに向かって力強く進める状態が生み出されることが組織づくりの最大の効果といえるでしょう。
今回は組織づくりに関して簡単にご紹介しました。組織づくりという言葉だけからでは、具体的な行動や効果がイメージできませんが、内容を嚙み砕くと具体的な行動や目的が明確化できたかと思います。まずはご紹介した手順で自社の組織づくりを見直してみてはいかがでしょうか。
【ライター】
田中 大貴
株式会社 Urth 代表取締役CEO
大学では、建築学を専門としながら、2018年４月からは早稲田大学で「ビジネス・アイデア・デザイン（BID）」を受講。 その後、文科省edgeNextプログラムの一つである、早稲田大学GapFundProjectにおいて2019年度の最高評価および支援を受け、起業。 早稲田大学建築学科では、株式会社エコロジー計画とともに、コンサートホール、宿泊所の設計、建設に取り組んだ。現在は、「〇×建築」をテーマにwebサービスの開発、営業から、建築の設計及び建設物の運営に関するコンサルタントまで幅広い事業を行う。
