経営を体系的に勉強できる資格は４つだけ！
経営者にオススメの資格とは？

経営を勉強する手段として、資格取得は有効です。
経営者は、数ある資格の中でも「経営を体系的・網羅的に学ぶ」資格をまず検討しましょう。

経営の資格は多数ありますが、２種類に分けることができます。

①経営を「体系的・総合的に学ぶ」資格（「経営の全体像」を把握できる）
②経営に「必要な一部の要素に特化して学ぶ」資格（「部分的課題」を解決できる）

経営課題が明確かつ部分的であれば、②経営に「必要な一部の要素に特化して学ぶ」資格も有効です。
しかし、実際は経営課題が漠然としていたり、課題が複雑に関わり合っていたり、と部分的な経営の学びでは解決できないことが多いです。

経営は「部分最適」ではなく「全体最適」であることを考えると、「経営の全体像」が把握できる
①経営を「体系的・総合的に学ぶ」資格を優先して検討することがオススメです。

経営知識を部分的に補う資格は多々ありますが、
実は①に該当する「経営の全体像」を把握できる資格の数は４つしかありません。

各資格で学べる内容の一覧表を見てみると、多くは経営に必要な一部の要素しか学べないことが分かります。

経営は12の要素で構成されています（経営の１２分野）。
経営に必要な要素を、体系的・網羅的に学習することを考えると、これら１２の要素を満たしている勉強法を選ぶとよいでしょう。

「経営の12分野」について、詳しくは下記をご覧ください。

「経営の12分野」とは？

経営のパフォーマンス＝「商品力」×「営業力」×「管理力」

3つの力を各4つの要素に分け、12の分野で、
経営を体系的・総合的に学べるプログラムです。

33,000人の経営者が受講し、大学や銀行でも採択されています。

経営の勉強について、詳しくは「経営の勉強は何からすべきか？」の無料レポートもご覧ください。

経営の全体像を把握できる資格は、以下の４つです。
・中小企業診断士
・MBA（経営学修士）
・経営士
・企業経営アドバイザー

2-1. 中小企業診断士

中小企業診断士は、経営に関する唯一の国家資格です。

中小企業診断士は、中小企業の経営課題に対応するための診断・助言を行う専門家です。
法律上の国家資格として、「中小企業支援法」第11条に基づき、経済産業大臣が登録します。
（参考：https://www.j-smeca.jp/contents/002_c_shindanshiseido/001_what_shindanshi.html）

7つの科目で、経営を網羅的に学ぶことができます。

学べる内容

・経済学・経済政策
・企業経営理論
・財務・会計
・運営管理
・経営情報システム
・経営法務
・中小企業経営・中小企業政策

資格を持つ経営者・著名人

・高田旭人氏（ジャパネットたかた代表取締役社長）
・小川賢太郎氏（ゼンショーホールディングス代表取締役会長）
・三橋貴明氏（経済評論家、経世論研究所所長）
・勝間和代氏（著者、経営コンサルタント）

オススメ度（「経営を体系的・網羅的に学ぶ」ためのオススメ度）

「中小企業の経営」について、体系的・網羅的に学ぶことができます。
自社の経営に活用することも可能ですが、中小企業の経営を支援するコンサルタントが必要な知識を学ぶことを中心としてカリキュラムが設計となっていますので、自社を一歩引いた視点で見つめ直すように活用できると良いでしょう。

国家資格（経済産業大臣登録）という特性上、簡単に内容を変更できないと思われますので、少し古く感じる学習内容も残っています。
合格率が4%と難易度の高い試験ですから、合格に固執しすぎてしまうと手段が目的化してしまうので注意が必要です。

2-2. MBA（経営学修士）

MBAは厳密には資格ではなく、経営学に関する修士レベルの「学位」ですが、経営を学ぶ一つの方法としてご紹介します。

どの学校を選択するのか？
どのコース・研究室に属するのか？
どの科目を履修するのか？
によっても、学べる内容が異なりますので、一概にMBAといっても学べる内容は様々です。
そのため、自身に合う学校を精査する必要があります。

オススメ度（「経営を体系的・網羅的に学ぶ」ためのオススメ度）

2-3. 経営士

2-4. 企業経営アドバイザー

企業経営アドバイザーは、2017年に誕生した資格です。
企業の「総合診療医」として、地域企業の元気（＝稼ぐ力）を引き出すために経営・事業を総合的な観点から診断し、必要に応じて様々な専門家との連携を図りながら、持続的な成長のための適切な処方箋を出すことができる専門家です。
経営者の頼れる相談者となり、中小企業の課題に真正面から向き合い経営支援に取り組むことで、地域の活性化や地方創生に貢献できる人材として期待されています。

「経営の資格の勉強」をオススメできない理由は「投資対効果」が低くなりやすいからです。
経営者として、「経営の資格の勉強」が「経営の成功」に寄与する有望な投資先であるかを判断する必要があります。

私も、経営の勉強をするために資格を取得した1人です。
経営をより良くするために、下記の資格を取得しました。
「中小企業診断士（経済産業大臣登録）」
「証券アナリスト（日本証券アナリスト協会）」
「AIエンジニア・AIジェネラリスト（日本ディープラーニング協会）」

経営の資格の勉強をして良かったと思っていますが、
資格を取得してみて、多くの経営者にとって「資格の勉強は必要ない」と改めて分かりました。

経営者が安易に資格に手を出すのは危険です。
なぜなら経営者にとって「非常にリスクの大きな投資」になってしまうからです。

私の場合、コロナ禍であらためて今後の生存戦略を検討した際に、導き出した３つのテーマの勉強でした。
・「経営」を、中小企業視点で、国の定める体系的なプログラムから学び、新たな“型”を手に入れること。
・経営者として「投資」に対する理解を深め、経営における投資の期待値を高めること。
・「AI」に対する理解を深め、今後のAI社会と自社が織りなす新規事業を検討すること。
実務での活用を前提とした戦略的勉強であったため、現在も資格の勉強で得た知識が役立っています。

しかし、十分な戦略なしに安易な選択をしてしまうと、
「経営の成功」を目指す経営者の皆さんにとって、資格の勉強は「大きなリスク」になります。

投資対効果が低いということは、
「投下リソースに対して、リターンが小さい」ということです。

そのため、
・投下リソースが大きすぎないか？
・目的とするリターンは何か？リターンが得られる期待値はどの程度か？
経営の資格勉強の投資対効果を考える必要があります。

投資対効果が低くなるとき、2つの方向性が考えられます。
①投下リソースが見積り以上（-の拡大）
②リターンが見積り以下（＋の縮小）

資格の勉強の投資対効果が低くなる要因を見ていきましょう。

4-1. 投下リソースが見積り以上（－の拡大）

資格の取得には、「時間」と「資金」２つリソースを投下する必要があります。

「時間」
一般的に、本格的な学びが得られる資格は難易度が高く、合格率が低い傾向あります。
例えば、中小企業診断士の資格は、
合格率：約4%
合格までの平均勉強時間：約1000時間

「資金」
例えば、MBAは、
海外で800万円～2,000万円程度、国内で100万円～450万円程度。

深い知識を得るためにはある程度、時間とお金がかかるものですが、投下リソースは想定より拡大することが多いです。

例えば、勉強時間。
あくまで”平均”勉強時間であって、それ以上に時間がかかることも十分あり得ます。
勉強のための情報収集の時間（「どの参考書が良いか？」）や、勉強の計画立案の時間を考慮すると、実際にはより多くの時間を使うことになります。

もし１回で合格できずに、再挑戦することになると投下リソースは一気に拡大します。
同じ内容を再度学習しなければならないからです。

4-2. リターンが見積り以下（＋の縮小）

多くの資格は、学んだ先の経営実践まで想定されていません。
そのため、実践に繋がりにくく、知識の習得で止まってしまうことが多いです。

実践を含んだように見えるカリキュラムも、そのほとんどは資格の勉強で学んだことを活用しやすい事例に対する疑似体験をするだけで、自社の経営改善・実践を進めるものではありません。
また、資格ビジネスの特性上、「実践に繋がりにくい古びた学習内容が残ってしまう」傾向があります。（詳細は５-２をご覧ください。）

そのため「学んだが、実践できず、経営が変わらない」ということが起こります。
資格の勉強は「知識の取得」には役立ちますが、「実践」に役立てるためには、自ら考えて工夫する必要があることを意識しましょう。

当たり前ですが、資格を取得したからといって、いきなり「経営が成功に向かう」ことはありません。
資格の勉強を始める前に「実践のどのようなシーンで活用するのか？」具体的にイメージし、実践から逆算して資格の選択と勉強をすることが重要です。

経営の資格の勉強を成功させるために、何が必要でしょうか？

そもそも、経営に資格は必須ではありません。
それでも、経営の資格を勉強するなら、相応の理由があるべきです。

「経営の実践」に活用できるか？
「経営の成功」に貢献するか？
自分のなりたい「経営者像」に近づくか？

自らに問いかけながら、
４つのチェック項目で「資格の勉強での失敗」を回避しましょう。

5-1. 投資先として有効か？リスク・リワードは見積もったか？

経営者である私たちは、全ての活動を「投資」として捉えるべきです。
資格ももちろん「投資」として機能しなくてはいけません。

特に、「時間」「資金」という貴重なリソースを多く投入していくわけですから、投下リソースに見合った経営成果を出す必要があります。
資格によっては、維持するために会費が発生するものもありますので、長期的な目線で「時間」「資金」に見合ったリワードが得られるか検討しましょう。

その資格の勉強をする上で、
起こりうるリスクは何か？得られるリワードは何か？
どちらも見積もった上で、リスク・リワードの良い資格であれば、投資として実行すべきです。

あくまで資格の勉強は“投資先の1つ”にすぎません。
もし資格の勉強よりも良い投資先があれば、迷わずそちらに時間と資金を投入していきましょう。

5-2. 「資格ビジネス」の視点は考慮しているか？

「資格ビジネス」という言葉をご存知でしょうか？
資格の提供者側の視点をもって、あらためて資格を見つめ直してみましょう。

資格を提供している運営元も、ボランティアで行っているわけではありません。
資格の提供を通して、「収益を上げる」必要があります。
講座の受講料、試験の受験料、合格後の入会金、年間の会費など、様々な費用が掛かるはずです。
「資格ビジネスを展開する経営者」になったつもりで、その資格の全体像を考えてみましょう。

資格ビジネスの面白いところは、
サービスを提供されるお客様（強者）でありながら、
サービス提供者に合否を決められてしまう受験者（弱者）になってしまうこと。
そのため、サービス提供者に対する厳しい目線を持つことが困難になりやすいので注意が必要です。

あまりに難易度が低い資格も注意が必要です。
なぜなら、合格率を高くすることで会員数を増やし、収益の安定を狙っている可能性があるからです。

また、資格によっては、過去の内容から大きな変更を加えることが難しい状況にあります。
勉強して不合格だった人にとって、大きな変更が加えられることは、資格を諦める可能性を高め、悪評につながるからです。
また、その団体の規模が大きくなるほど、検討から実施までに時間がかかるものです。
大きな環境変化があったとしても、実際に資格に適応するまでには時間がかかり、ひと昔前の内容を勉強していることもあります。

こういった資格ビジネスの視点を考慮した上で、資格の勉強を検討していきましょう。

5-3. 資格取得者の「数年後のホンネ」を聴いているか？

「資格を実務に活用できているのか？」実際に資格を取得した人のホンネを聴くことも重要です。

取得直後の人ではなく、少なくとも取得後１年以上経過した人に聞きましょう。
実務で活用できたのかどうかは、ある程度時間が経たないと分からないことも多いからです。
直近で合格した人に聞くと、自分の努力を否定したくないというバイアスが強く働く可能性がありますので、注意しましょう。

また、実務の内容によっても、その資格が実務に活用できるかどうかも変わりますので、
自身の業種・業界、実務内容に近い状況の資格取得者のホンネを聴くと良いでしょう。

5-4. 自分のなりたい経営者は、その資格を保有しているか？

きっと皆さんは「経営を成功」させるために、資格を取ろうと考えている人が多いと思いますが、
実際に「経営で成功」している人は、資格を持っているでしょうか？

「なりたい経営者」を10人リストアップしてみてください。
もし「なりたい経営者」のうち、資格取得者が80%以上であれば、その資格は取得すべきでしょう。
もし「なりたい経営者」のうち、資格取得者が30%以下であれば、その資格は要検討すべきでしょう。

考えるべきは、「経営を成功させるために、何が必要なのか？」
手段は必ずしも資格“ではない”かもしれません。

「経営の実践」に活用でき、「経営を成功」させることに貢献するのであれば、
経営を学ぶ方法は、資格以外にも複数あります。

資格にこだわりすぎずに、複数の選択肢を知った上で、
経営を成功させるために有望な投資先を選択していきましょう。

6-2. 経営誌を読む

経営誌は、最新の経営理論や実践例を簡単に学ぶことができるため、新しい経営情報の取集には最適です。

しかし、経営誌は、多くの人が手に取ってくれそうな“話題性の高い”トピックを優先する傾向にあります。
そのため、情報が偏ったり、断片的になったりすることもあるので注意が必要です。
経営を体系的・総合的に学ぶことには適していません。

【経営誌の例】
・日経ビジネス
・週間ダイヤモンド
・ハーバード・ビジネス・レビュー
・プレジデント

6-3. 経営講座を受講する

経営講座は、実践への活用が意識されたものであれば、投資対効果が高い勉強方法です。
特にオンライン上で動画視聴できる講座は、時間を選ばず勉強できるため、忙しい経営者にもオススメです。

しかし、経営講座の中には、権威性や集客力の高い著名人を多く活用しているものもあり、これらは経営を体系的・総合的に学ぶことには適していない可能性が高いです。
特に権威ある人が話しているのを聞くと「学んだ気」になって満足し、実践に繋がらないこともあるので注意しましょう。

【経営講座の例】
・日経ビジネススクール
・松下幸之助 経営塾
・プレジデントアカデミー

「経営の実践」に活用でき、「経営を成功」に貢献する勉強を見極めるためには、どうすればよいでしょうか？

見極めるポイントは以下の３点です。
① 経営実践で成功している経営者がつくったプログラムか？
② 多くの経営者を見て、成功要因を分析してつくられたプログラムか？
③ 実践までサポートされるプログラムか？

理論上の素晴らしい経営を語ることができても、実践できなければ意味がありません。
理論家ではなく、経営の実績ある実践者がプログラムを作成していることが重要です。

また、経営においては状況に応じて様々な成功要因がありますので、
多くの経営者を実際に見て、その成功要因を研究し続けている機関が提供していることが理想です。
そして、実践を前提としたサポートがあるプログラムであると、確実に経営実践につながるため良いでしょう。

例えば、プレジデントアカデミーでは、経営を体系的・総合的に学ぶことできます。
レンタルオフィスという業界を生み出した浜口隆則氏が作成した、「経営の実践」までをサポートするプログラムになっています。
33,000人の経営者が受講したプログラムであり、経営者の成功要因を28年間研究し続けているビジネスバンクが運営しており、大学や銀行でも採択されています。

プレジデントアカデミー

プレジデントアカデミーは、10年後も成功し続けるための「社長の学校」です。
28年間、経営者の成功要因を研究し、33,000社を見てきて分かった「経営成功の型」を、オンライン講座で学ぶことができます。

【プレジデントアカデミー｜10年後も成功し続けるための「社長の学校」 】

・経営の資格の勉強は、経営を成功させるための“投資先の１つ”である。

・４つのチェックポイント「リスク・リワード」「資格ビジネスの視点」「合格者のホンネ」「理想の経営者の取得状況」を全てクリアしたときに資格の勉強をスタートする。

・他の選択肢「本」「経営誌」「経営講座」などと比較して、「資格の勉強」の投資対効果が高いか検討する。

・経営者は「経営の実践」につながり、「経営の全体像」を把握できる勉強を優先する。